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傀儡

傀儡とは、国家として独立はしているが、宗主国に従属し外交が制限されている状態です。
従属国は宗主国の陣営に強制的に加入されます。
宗主国は従属国を強制的に戦争に参加させることができます。
従属国は内戦を起こすと傀儡状態から抜け出せます。

DLCによる傀儡システムの変更

  • DLC未導入
    外交の制限のみ
  • TfV
    完全に領有している(その領土を巡って戦争中ではない)領土から傀儡国を作成可能
    自治権システムの導入
    平和的な独立が可能
    その他様々なことが追加
  • DoD
    ファシスト自治権システムの追加
    ライセンス生産の追加
  • WtT
    単体では未導入と同等,TfVもしくはDoD(勿論両方も可)と組み合わせることで機能する。
    大日本帝国(ファシズム)、満州国(ファシズム、中道)の自治権システムの追加
  • MtG
    民主主義に被管理国が追加
  • LaR
    協力政府システムの追加

宗主国

  • 従属国を持つ利点
    資源を輸入するときに使用される民需工場が少なくなる(要TfV DoD)
    資源を貿易法より多く輸入させることができる(要TfV DoD)
    ライセンス生産要請が拒否されない(要DoD)
    遠征軍を求めることができる
    いつでも従属国にレンドリースできる
    植民地師団を編成できる(要TfV DoD)
    自治度によっては傀儡国の工場の一部を宗主国が利用可能(要TfV DoD)
  • 従属国を持つ欠点
    TfVがない場合、できることが制限される。
    小国の場合、自分で管理した方が効率が良い
    直轄していれば出来る事が出来ない

従属国

  • 従属国の利点
    いつでもレンドリースを受けることができる
    戦争を仕掛けられると宗主国が自動参戦する
  • 従属国の欠点
    宗主国に工場を提供するため、内政に支障をきたす
    正当化と宣戦ができない(帝国従属国を除く)
    宗主国から参戦要請を拒否できない(帝国従属国を除く)
    自治度を獲得するのに労力を必要とする

自治権システム

DLCが必要。
自治レベルを上昇下降するには政治力が50必要。
併合独立には政治力が300必要。
制限は以下の通り

  • 宣戦布告
  • 参戦要請の拒否
  • ユニットの指揮権譲渡
  • 植民地兵の作成と人的資源の割合
  • 宗主国による工場建設の許可
  • 特別勘定の貿易
    宗主国は傀儡国の貿易法より多くの資源を輸入可能
    計算方法は、自由貿易(80%)で特別勘定(25%)の場合、
    貿易法(80%)+余り(100%-80%)*特別勘定(25%)=85%、となる
    以下に早見表
    自由貿易(80%)
    特別勘定+25%+40%+50%+60%+100%
    最大輸入割合85%88%90%92%100%
    輸出重視(50%)
    特別勘定+25%+40%+50%+60%+100%
    最大輸入割合62.5%70%75%80%100%
    輸出制限(25%)
    特別勘定+25%+40%+50%+60%+100%
    最大輸入割合43.75%55%62.5%70%100%
    閉鎖経済(0%)
    特別勘定+25%+40%+50%+60%+100%
    最大輸入割合25%40%50%60%100%
  • 宗主国貿易コスト
    民需1当りの資源輸入量、最大600まで資源輸入可能
    貿易コスト-25%-40%-50%-60%-90%
    資源輸入量1013162080
  • 民需工場の提供
  • 軍需工場の提供
  • 技術共有ボーナス
  • ライセンスコスト
  • 自治度増加補正

自治システム(民主・共産・中道及びDoD未導入のファシスト)

占領地から傀儡国として独立させるor講話会議で傀儡化させると傀儡国としてスタート。
ver.1.9x現在、日本が宗主国でWtT導入済みの場合、統合傀儡国が存在せず、傀儡国状態で自治度が下がると即併合となる。
MtG導入済みの民主の場合、講和会議での傀儡化は後述の被管理国になる。
占領地を傀儡国として独立させた場合は通常タイプの傀儡国になるため、被管理国でない傀儡国を持ちたい場合は講和会議で併合後、国家解放で傀儡独立させればOK。
ただし講和会議のように一部領土のみ併合、残りは傀儡化といった小回りは効かず、イギリスのような傀儡解放不可*1国家も存在する。

自治レベル自治度
自治領1000
植民地1000
傀儡国1000
統合傀儡国1000

自治領

  • 宗主国への特別勘定の貿易+25%
  • 宗主国貿易コスト-25%

植民地

  • 植民地編制の従属国人的資源の割合+70%
  • 宗主国が建築物を建てられる
  • 宗主国への特別勘定の貿易+50%
  • 宗主国貿易コスト-50%
  • 技術共有ボーナス-50%

傀儡国

  • 植民地編制の従属国人的資源の割合+90%
  • 宗主国が建築物を建てられる
  • 宗主国への特別勘定の貿易+100%
  • 宗主国貿易コスト-90%
  • 技術共有ボーナス-50%

統合傀儡国

  • 植民地編制の従属国人的資源の割合+100%
  • 宗主国が建築物を建てられる
  • 宗主国への特別勘定の貿易+100%
  • 宗主国貿易コスト-90%
  • 技術共有ボーナス-50%
  • 宗主国への民需工場+25%
  • 宗主国への軍需工場+75%

自治システム(DoD導入済みファシスト)

国から分離させると国家保護領としてスタート、講和会議で傀儡化させると国家弁務管区からスタートする

自治レベル自治度
衛星国800
国家保護領1600
国家弁務管区1600

衛星国

  • 植民地編制の従属国人的資源の割合+40%
  • 宗主国への特別勘定の貿易+40%
  • 宗主国貿易コスト+40%
  • 従属国と宗主国におけるライセンス生産コスト-100%
  • 自治度獲得-30%

国家保護領

  • 植民地編制の従属国人的資源の割合+70%
  • 徴兵可能人口-20%
  • 宗主国が建築物を建てられる
  • 宗主国への特別勘定の貿易+60%
  • 宗主国貿易コスト-60%
  • 宗主国への民需工場+25%
  • 従属国と宗主国におけるライセンス生産コスト-100%
  • 自治度獲得-30%

国家弁務管区

  • 植民地編制の従属国人的資源の割合+90%
  • 徴兵可能人口-50%
  • 宗主国が建築物を建てられる
  • 宗主国への特別勘定の貿易+100%
  • 宗主国貿易コスト-90%
  • 宗主国への民需工場+25%
  • 宗主国への軍需工場+65%
  • 従属国と宗主国におけるライセンス生産コスト-100%
  • 自治度獲得-30%

自治システム(大日本帝国・満洲国)

TfVかDoD(もしくはその両方)を導入し、かつWtTを導入しており、宗主国が日本でファシズム時、満州でファシズムもしくは中道である場合に適応される。
なおTfVの有無で日本の初期の従属国である満州と蒙古国の初期自治度が異なる。
国から分離or講話会議で傀儡化させると帝国保護国としてスタート
帝国従属国は満州国NF自己主張を選択した場合のみ出現

自治レベル自治度
帝国従属国1000
帝国提携国1600
帝国保護国2400

帝国従属国

  • 植民地編制の従属国人的資源の割合+50%
  • 正当化と宣戦が可能
  • 戦争への参加を拒否できる
  • 宗主国が建築物を建てられる
  • 宗主国への特別勘定の貿易+25%
  • 宗主国貿易コスト-25%
  • 宗主国への民需工場+10%
  • 宗主国への軍需工場+25%

帝国提携国

  • 植民地編制の従属国人的資源の割合+70%
  • 宗主国が建築物を建てられる
  • 宗主国への特別勘定の貿易+60%
  • 宗主国貿易コスト-60%
  • 宗主国への民需工場+25%
  • 自治度獲得-30%

帝国保護国

  • 植民地編制の従属国人的資源の割合+90%
  • 宗主国が建築物を建てられる
  • 宗主国への特別勘定の貿易+100%
  • 宗主国貿易コスト-90%
  • 宗主国への民需工場+25%
  • 宗主国への軍需工場+65%
  • 自治度獲得-30%

被管理国(MtG導入済み民主主義)

MtGを導入した民主主義が講和会議で傀儡化を行うとこの傀儡国家となる。
被管理国である間は宗主国のイデオロギーへ少しずつ傾けられる。自治レベルが1段階しか存在しない上に自治度が自動で上昇する為、何もしないとすぐに独立する。

被管理国

  • 宗主国からの思想転向圧力+0.30
  • 宗主国への特別勘定の貿易+25%
  • 宗主国貿易コスト-25%
  • 日毎の自治度増加量+2.0

協力政府(LaR導入済み民主主義以外)

民主主義以外の政府で、迎合度80以上の非中核州に作成可能、ディシジョンから手動で作成するか条件を満たして一定期間建つと作るかどうかのイベントが発生する。
イベントで断ってもディシジョンから作成は可能だが、一度作ってしまった場合他の傀儡と同じで併合するまでは消すことができない。
自治度を上げると宗主国の政体に対応した通常の傀儡(ドイツなら弁務官区、日本なら帝国保護国など)に変化する。
がAIは自治度がいくら増えても自治権を向上する選択をとらないのでシングルプレイであれば無視して構わない。
該当国家の支配地域が1プロビンスもない場合に作成すると、戦争中だろうが問答無用で該当国家が消失する。
該当国家がすでに存在しない状態で作成するとNFなど該当国家のものを引き継ぐが、存在する場合は汎用NFになる。
協力政府に対して領土返還を行うことはできないので、設立時に協力政府が領有していないステートは講和会議で分け与える必要がある。

協力政府

  • 植民地編制の従属国人的資源の割合+100%
  • 宗主国が建築物を建てられる
  • 宗主国への特別勘定の貿易+100%
  • 宗主国貿易コスト-90%
  • 宗主国への民需工場+75%
  • 宗主国への軍需工場+75%
  • 技術共有ボーナス-50%

自治度の変化

自治度の増加

ファシスト系だと、自治度増加は70%に減少する

  • 駐在武官
    1日当り0.05増加
  • 宗主国へのレンドリース
    宗主国の最新装備でなければならない
    20個レンドリースで、生産コスト分増加
    (例)輸送船20で、自治度70増加
  • 戦争の貢献
  • 宗主国に資源輸出
    1日当り、1資源で0.005増加、80資源で0.4増加
  • 継続NF(TfVが必須)
    1日当り0.5増加

自治度の減少

  • 従属国へのレンドリース
    自国生産なら装備は問わない
    100個レンドリースで、生産コスト分減少
    (例)輸送船100で、自治度70減少
  • 従属国に建物建設
    建設コスト100毎に0.7減少させる。
    別途研究が必要な建物は従属国の研究が必要
    以下、建物を1レベル完成させた際に減少させる自治度
    インフラ航空基地対空砲レーダー軍需民需造船製油所ロケット原子炉海軍要塞
    218.7517.523.650.475.644.89144.8210213.5-35
     自治度の減少はあくまで建設コストに依存する。軍需工場より民需工場を建てた方が完成時の自治度減少は大きいが、その分、建設が完了するまでに時間がかかってしまう。よって、従属国での建設に費やす工場数と日数が同じであるのなら、何を建設しようが自治度の減少には基本的に関係ない。
     しかし、実際の所、軍需・民需・造船・製油所・ロケット・原子炉の建設はインフラによる建設速度増加補正を受けるので、他に補正が無ければレーダーや要塞等を立てるより単位時間当たりの自治度減少は大きくなる。同様に国民精神や閣僚の効果等で特定の建築物に対しての建設速度増減の影響を受けるので、効率的に自治度を下げる建設が何なのかはその時々の状況によって異なる。
     状況に合わせ、最適な建設を行いたい。
  • 継続NF(TfVが必須)
    1日当り0.5減少

おまけ

・宗主国が政体変更した場合の自治システムの変化
 自治システムは従属国になった時点のシステムがそのまま固定され、宗主国がイベントやNF、イデオロギー変更閣僚等によって政体変更しても変化しない。
 例えば、TfVとWtTを導入済みの日本で皇道派ルートを選択し中道国家になったとしても、初期の従属国である満州国と蒙古国は帝国保護国等のままであり、自治度も政体変更前のものをそのまま引き継ぐ。自治度の上下による変化先も変わらない。その後、占領地の解放等で従属国を作成すると、傀儡国スタートの自治システムが適応される。
 他の例では、TfVとDoD導入済みのイタリアでファシスト時にエチオピアを傀儡にすると、国家保護領となる。このエチオピアは宗主国のイタリアが閣僚とディシジョンによって民主化した後でも同じ自治システムだが、民主化したイタリアが新たに従属国を作成すると、傀儡国スタートの自治システムの従属国となる。

・従属国が政体変更すると?
 自治システムは従属国が作成された時点の宗主国と、その政体にのみ依存し、従属国側の政体とは無関係である。よって、例えば蘭領東インドでファシスト化したとしても、国家保護領等になるわけではなく、初期の傀儡国等のシステムがそのまま引き継がれる。

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*1 初期から併合している箇所のみで講和会議等で獲得した地域等は可能

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