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もくじ

国家戦略

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全ての国は政治力を使い国家戦略(Ideas)を選ぶことができる。
国家戦略は様々なボーナスを国家に与え、いくつかのカテゴリーに分かれている。

  • 徴兵法:使用できる人的資源に関与
  • 貿易法:研究速度、建設速度、工場出力や資源の国内と輸出のバランスに関与
  • 経済法:消費財、工場の変換コスト、建設速度に関与
  • 政治顧問:国内の政治環境や経済に関与
  • 研究と生産:個々の研究速度や装備の質、軍の経験値に関与
  • 参謀:軍事に関与

基本的に150政治力で雇用変更ができる。

徴兵法

徴兵可能人口工場出力建設速度訓練時間条件
武装解除国家1.0%----
志願兵のみ1.5%---戦争協力度が10%より大きい
-経済法が"平穏なる孤立"か"孤立"ではない
制限徴兵2.5%---同上
大規模徴兵5.0%--+10%以下のいずれか一つを満たす
-与党がファシストか共産主義
-以下の全てを満たす
--戦時
--敵国の推定兵力が自国の1.5倍以上
--戦争協力度が20%より大きい
無際限徴兵10.0%-10%-10%+20%以下のいずれか一つを満たす
-与党がファシストか共産主義
-以下の全てを満たす
--戦時
--敵国の持つ師団数が自国と比較して50%を超える
--以下のいずれか一つを満たす
---戦争協力度が60%より大きい
---降伏に0%以上傾いている
全成人徴兵20.0%-30%-30%+30%戦時
敵国の持つ師団数が自国と比較して75%を超える
以下のいずれか一つを満たす
-戦争協力度が75%より大きい
-降伏に0%以上傾いている
根こそぎ動員25.0%-40%-40%+50%戦時
敵国の持つ師団数が自国と比較して100%を超える
以下のいずれか一つを満たす
-戦争協力度が85%より大きい
-降伏に0%以上傾いている

法を変更後なにかの理由で戦争協力度が条件を満たさなくなった場合、国民が法を緩和する要求イベントが発生する。
従う場合はディシジョンから徴兵法の緩和を選択すれば解決する、無視する場合一定期間が立つと徴兵逃れイベントが発生してしまう。
条件を1日でも満たせばイベント集結までの日付をリセットできる。

貿易法

市場へ出す資源工場出力建設速度研究時間他国への情報流出*1条件
自由貿易80%+15%+15%-10%民間+40% 海軍+20%-
輸出重視50%+10%+10%-5%民間+20% 海軍+10%-
輸出制限25%+5%+5%+1%民間+10% 海軍+5%以下のいずれか一つを満たす
-以下の全てを満たす
--戦時
--与党が民主主義
--敵国が自国の1.2倍以上の工場を持っている
-以下の全てを満たす
--与党が民主主義ではない
--経済法が部分動員より上である
閉鎖経済0%----戦時
与党がファシストか共産主義
経済法が戦争経済より上
ソビエトでMR協定を施行してない

経済法

消費財に費やす工場数民需工場建設速度軍需工場建設速度工場変換コスト徴兵可能人口原油当たりの燃料増加量条件
平穏なる孤立40%-50%-50%+50%--60%1936アメリカ
孤立35%-40%-40%+40%--50%1939アメリカor平穏なる孤立から変更
民間経済35%-30%-30%+30%--40%デフォルトの経済法
早期動員30%-10%-10%---25%以下の一つを満たす
-与党がファシストか共産主義
-戦時
-国際緊張が5%以上
部分動員25%-+10%-10%--10%以下の一つを満たす
-与党がファシストか共産主義
-戦時
-国際緊張が15%以上
戦争経済20%-+20%-20%--国際緊張が15%以上
以下の一つを満たす
-与党がファシストか共産主義
-以下の全てを満たす
--戦時
--敵国が自国の40%以上の工場を持っている
総動員10%-+30%-30%-3%-国際緊張が20%以上
戦時
敵国が自国の50%以上の工場を持っている
集産主義社会15%+15%+30%-30%--スペイン無政府主義(アラゴン地域防衛評議会)

集産主義社会は上記に加えインフラ・陸上要塞・沿岸要塞建設+10%、最大工場立地数+10%、無料の修理+50%、生産効率減少率+10%、生産効率上限-20%、生産効率成長率-20%の効果がある。

法を変更後なにかの理由で戦争協力度が条件を満たさなくなった場合、国民が法を緩和する要求イベントが発生する。
従う場合はディシジョンから経済法の緩和を選択すれば解決する、無視する場合一定期間が立つとストライキイベントが発生してしまう。
条件を1日でも満たせばイベント集結までの日付をリセットできる。

アメリカの経済法「平穏なる孤立」「孤立」は国際緊張で外交活動を制限する。

国際緊張緊張による制限
同盟義勇兵レンドリース独立保障戦争目的
平穏なる孤立20%20%50%75%100%
孤立20%20%-50%100%

閣僚

  • 法と政府
    • 政治顧問
      3人まで雇用可能。主に内政や外交に関わる能力を持つ。
  • 研究と生産
    • 設計社(戦車・艦船・航空機・軍需品)・工業会社
      それぞれ1企業ずつ雇用可能。対応する研究時間を短縮する。企業や会社によっては固有の能力を持つ。陸海空の設計者の固有の能力は対象装備の研究完了時に雇用している場合のみ適用される。研究済みの装備に対しては雇用しても適用されないので注意。
    • 理論家
      主にドクトリンや核技術の研究時間を短縮する。1日ごとに軍の経験値を取得する能力を持つ人物もいる。
  • 参謀
    • 長官(陸軍・海軍・空軍)
      陸海空でそれぞれ1人ずつ雇用可能。対応する軍を強化する。天才>達人>専門家の順で補正が高い。
    • 軍最高司令部
      3人まで雇用可能。補正内容が異なる以外は長官と同じ。「歩兵師団」「騎兵師団」など特定の師団を指定しているものは大隊ではなく師団属性を参照する。

占領地

レジスタンスを参照

亡命政府

DLCのMtGが必要。
降伏した国家を亡命政府として受け入れる。
正当性が上昇すると亡命師団や亡命航空隊、亡命軍司令官などのボーナスが得られる。

従属国の管理

DLCのTfVが必要。
従属国の管理を行う。自治度の縮小や併合が行える。

国家元首

顔写真と下に名前が出ている人(スイスやイギリスの特定状況下だと議会)で国や状況によって様々な人物が設定される。
パラドが設定したジョークだと思われる人物も複数存在する。
大きく分けで個別に名前がある元首と汎用的にランダムで選ばれる元首が存在する。
汎用かどうかは各国戦略植民地と構成国の主義別元首と国名を参照。
元首には特性が付与されている場合もある。

汎用元首

一部の国家では政体が変更された場合、history/countries内ファイルに元首が規定されていない場合があり、その場合はゲーム側が自動的に国家元首を設定する。
その時にランダムで0~2個のランダムな人物特性が設定される。
ゲーム開始時にランダム元首は選出されており、何回政体を変更しても能力や名前に変わりはない。

それぞれの特性の重み付け、獲得可能な特性数などは現在検証されていない。

▼ランダム特性の一覧
(クリックして展開)

国民精神

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*1 DLCのLaRを導入後

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Last-modified: 2021-02-27 (土) 16:13:02 by (125.194.53.127)