データ集/国家戦略

国家戦略 †

全ての国は政治力を使い国家戦略(Ideas)を選ぶことができる。
国家戦略は様々なボーナスを国家に与え、いくつかのカテゴリーに分かれている。

基本的に150政治力で雇用変更ができる。

法	徴兵可能人口	工場出力	建設速度	訓練時間	条件
武装解除国家	1.0%	-	-	-	-
志願兵のみ	1.5%	-	-	-	戦争協力度が10%より大きい -経済法が"平穏なる孤立"か"孤立"ではない
制限徴兵	2.5%	-	-	-	同上
大規模徴兵	5.0%	-	-	+10%	以下のいずれか一つを満たす -与党がファシストか共産主義 -以下の全てを満たす --戦時 --敵国の推定兵力が自国の1.5倍以上 --戦争協力度が20%より大きい
無際限徴兵	10.0%	-10%	-10%	+20%	以下のいずれか一つを満たす -与党がファシストか共産主義 -以下の全てを満たす --戦時 --敵国の持つ師団数が自国と比較して50%を超える --以下のいずれか一つを満たす ---戦争協力度が60%より大きい ---降伏に0%以上傾いている
全成人徴兵	20.0%	-30%	-30%	+30%	戦時敵国の持つ師団数が自国と比較して75%を超える以下のいずれか一つを満たす -戦争協力度が75%より大きい -降伏に0%以上傾いている
根こそぎ動員	25.0%	-40%	-40%	+50%	戦時敵国の持つ師団数が自国と比較して100%を超える以下のいずれか一つを満たす -戦争協力度が85%より大きい -降伏に0%以上傾いている

法を変更後なにかの理由で戦争協力度が条件を満たさなくなった場合、国民が法を緩和する要求イベントが発生する。
従う場合はディシジョンから徴兵法の緩和を選択すれば解決する、無視する場合一定期間が立つと徴兵逃れイベントが発生してしまう。
条件を1日でも満たせばイベント集結までの日付をリセットできる。

法	市場へ出す資源	工場出力	建設速度	研究時間	他国への情報流出*1	条件
自由貿易	80%	+15%	+15%	-10%	民間+40% 海軍+20%	-
輸出重視	50%	+10%	+10%	-5%	民間+20% 海軍+10%	-
輸出制限	25%	+5%	+5%	+1%	民間+10% 海軍+5%	以下のいずれか一つを満たす -以下の全てを満たす --戦時 --与党が民主主義 --敵国が自国の1.2倍以上の工場を持っている -以下の全てを満たす --与党が民主主義ではない --経済法が部分動員より上である
閉鎖経済	0%	-	-	-	-	戦時与党がファシストか共産主義経済法が戦争経済より上ソビエトでMR協定を施行してない

法	消費財に費やす工場数	民需工場建設速度	軍需工場建設速度	工場変換コスト	徴兵可能人口	原油当たりの燃料増加量	条件
平穏なる孤立	40%	-50%	-50%	+50%	-	-60%	1936アメリカ
孤立	35%	-40%	-40%	+40%	-	-50%	1939アメリカor平穏なる孤立から変更
民間経済	35%	-30%	-30%	+30%	-	-40%	デフォルトの経済法
早期動員	30%	-10%	-10%	-	-	-25%	以下の一つを満たす -与党がファシストか共産主義 -戦時 -国際緊張が5%以上
部分動員	25%	-	+10%	-10%	-	-10%	以下の一つを満たす -与党がファシストか共産主義 -戦時 -国際緊張が15%以上
戦争経済	20%	-	+20%	-20%	-	-	国際緊張が15%以上以下の一つを満たす -与党がファシストか共産主義 -以下の全てを満たす --戦時 --敵国が自国の40%以上の工場を持っている
総動員	10%	-	+30%	-30%	-3%	-	国際緊張が20%以上戦時敵国が自国の50%以上の工場を持っている
集産主義社会	15%	+15%	+30%	-30%	-	-	スペイン無政府主義(アラゴン地域防衛評議会)

集産主義社会は上記に加えインフラ・陸上要塞・沿岸要塞建設+10%、最大工場立地数+10%、無料の修理+50%、生産効率減少率+10%、生産効率上限-20%、生産効率成長率-20%の効果がある。

法を変更後なにかの理由で戦争協力度が条件を満たさなくなった場合、国民が法を緩和する要求イベントが発生する。
従う場合はディシジョンから経済法の緩和を選択すれば解決する、無視する場合一定期間が立つとストライキイベントが発生してしまう。
条件を1日でも満たせばイベント集結までの日付をリセットできる。

アメリカの経済法「平穏なる孤立」「孤立」は国際緊張で外交活動を制限する。

法と政府
- 政治顧問
  3人まで雇用可能。主に内政や外交に関わる能力を持つ。
研究と生産
- 設計社(戦車・艦船・航空機・軍需品)・工業会社
  それぞれ1企業ずつ雇用可能。対応する研究時間を短縮する。企業や会社によっては固有の能力を持つ。陸海空の設計者の固有の能力は対象装備の研究完了時に雇用している場合のみ適用される。研究済みの装備に対しては雇用しても適用されないので注意。
- 理論家
  主にドクトリンや核技術の研究時間を短縮する。1日ごとに軍の経験値を取得する能力を持つ人物もいる。
参謀
- 長官(陸軍・海軍・空軍)
  陸海空でそれぞれ1人ずつ雇用可能。対応する軍を強化する。天才＞達人＞専門家の順で補正が高い。
- 軍最高司令部
  3人まで雇用可能。補正内容が異なる以外は長官と同じ。「歩兵師団」「騎兵師団」など特定の師団を指定しているものは大隊ではなく師団属性を参照する。